リノベーションする時に考えておきたい「耐震性」について

リノベーションする時に考慮したい「耐震性」

日本は地震大国と呼ばれるほど地震が多く発生する国です。
近年でも東日本大震災、熊本地震など多くの人命を奪い、人々の生活を大きく破壊した自然災害は、私たち日本人も世界の人々も非常に心を痛めました。
共に、建物の耐震性という事についても深く考えさせられたのです。

世界で地震が起きた時、日本よりも建築が強固ではない国などは震度5クラスでも街全体が崩壊してしまったというくらいの甚大な建物被害が襲う事があります。
日本の場合、古くから地震が多いという国だからこそ、耐震基準が厳しく、大きな災害があるたびに法改正が行われてきました。

リノベーションという事を考えた時にも、第一に考慮すべき点が耐震性です。
リノベーションする場合に、耐震性をどう判断すればいいのか、しっかりと理解しておきましょう。

1981年というキーワード

耐震基準を定めた建築基準法は半世紀以上前に作られた法律です。
人の命の保護、財産の保全を目的としており、日本の全ての建物はこの基準を守らずに建ててはいけないというものです。
これ以降、大きな地震が発生するたびに、法改正として新たな基準が設けられてきました。

法改正の中、建築分野で最も重要視されているのが、「1981年」に行われた法改正で、この1981年がキーワードとなっています。
大地震でも倒壊しないこと、という条件が加えられたこの1981年の法改正によって、1981年以前に建築された建物が旧耐震基準の建物、それ以降の建物については新耐震基準の建物とされます。

リノベーションを行う上で耐震性という基準を見極める時、1981年以前なのか以降なのかということは非常に大きなこととなるのです。

耐震基準とは

1995年、阪神淡路大震災では多くの建物が倒壊する直下型地震が発生し、信じられない光景を私たちはメディアなどを通じてみる事となりました。
日本が誇る建築技術で作られた高速道路のひどい倒壊、高いビルも個人住宅も崩れ、あちらこちらで火災が発生している・・・地震が起こった時間が早朝だったという事もあり、この阪神淡路大震災は大きな被害を生み、特に新耐震基準が導入された昭和56年以前の建築について大きな被害があったと発表されています。
しかし、新耐震基準の建物でも絶対に安全という事は言えず、2016年に発生した熊本地震では新耐震基準で建築されている木造住宅も倒壊したという結果が発表されているのです。
地震の規模、起き方によって新耐震基準でも被害に違いがありますし、旧耐震基準の建物であっても、耐震構造のレベルがもともと高い状態で作られている場合や補強工事を常に行ってきた建物については、新耐震基準を大きくクリアしているものも多いのです。

耐震等級に注目する

こうしたたくさんの被害、地震の歴史によって法改正が行われていく中、2000年には住宅の品質確保の促進等に関する法律が施行され、住宅性能をわかりやすく表示するための、住宅性能表示制度が実施されています。

耐震性や耐久性はもちろん、省エネを考慮されている住宅であるかどうか、10という分野にわたり、国が統一基準を設けて評価するという制度です。
この中に耐震等級があり、等級1は、建築基準法に相当するレベル、2は等級1で耐えられる地震の1.25倍のレベル、3は1の1m5倍の力でも倒壊しない、崩壊しない建物とされます。

リノベーションするという時には、こうした耐震基準や耐震等級などを確認する事、また、不安な場合は、建物の診断士などに調査を依頼し、その住宅が本当に地震などの災害に強い物件なのかどうか確認する必要があるでしょう。